伊藤 公紀
教育情報工学
経営学専攻
学びのキーワード
#企業 #マーケティング#起業 #情報
# ICT #簿記 #商業科教員 #情報科教員
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組織の運営を理論と実践を通じて学ぶ経営学。
ビジネスに役立つだけでなく、学校教員も目指せます。
経営学専攻では、経営?会計?情報の3つの視点から生きた経営学を学びます。まず1年次に経営関係の基礎知識を修得し、2年次からは個々の関心に応じて「経営?会計コース」と「情報経営コース」に分かれて学修していきます。将来の進路が明確になれば、資格取得や検定試験へのチャレンジも可能。地域連携教育や企業経営者との交流を通じて自己啓発や相互啓発にも取り組みます。目指しているのは経営学の専門知識はもとより、社会人基礎力や問題解決能力を兼ね備えた人間形成。教職課程も充実しており、1専攻内で「商業」と「情報」、2種類の高等学校教諭第一種免許状が取得できます。道内の大学では最も多く商業系の学校教員を輩出してきました。
ゼミナール
学びのポイント
経営学関係の検定や
資格取得に有利
経営学検定や簿記検定、MOS検定など、経営系?会計系?情報系の検定試験や資格取得に対して専門スタッフが適切にサポート。授業に加えて補習体制も強化して支援します。
実践的教育と
理論的教育の融合
体験に基づく実践的な学びを提供するため、実地調査や実地研修のほか、地域連携教育や企業関係者とのコラボレーション企画を多面的に展開。理論と実践の融合を図ります。
将来的な
就職対策にも有効
さまざまな企業研究や業界研究を日常的に行うことのできる教育環境です。北海道はもちろん道外の企業経営を詳しく把握した上で、自信を持って就職活動に取り組めます。
STUDENT'S VOICE
取得できる資格
- 高等学校教諭一種免許状
（商業?情報）
目指す資格
- 日商簿記（1級?2級）
- 税理士
- 中小企業診断士
- 基本情報技術者
- 販売士（2級?3級）
目指す進路
- サービス業
- 運輸業?郵便業
- 卸売業
- 金融?保険業
- 建設業
- 公務員
- 飲食?宿泊業
- 小売業
- 情報通信業
- 製造業
- 不動産業?物品賃貸業
- 複合サービス業
進路実績
民間企業／日本ハウスホールディングス、つうけん、北海道セキスイハイム、六花亭製菓、福司酒造、共和コンクリート工業、室蘭ガス、マイナビ、
北海道旅客鉄道、じょうてつ、ナラサキスタックス、丹波屋、国分北海道、サントリービバレッジサービス、富士ゼロックス北海道、北海道クボタ、リコージャパン、ほくやく、イオン北海道、札幌トヨタ自動車、日免オートシステム、北日本銀行、北洋銀行、北海道銀行、青い森信用金庫、遠軽信用金庫、北見用金庫、明治安田生命保険相互会社、カナモト、アインホールディングス、上田公認会計士事務所、日本赤十字社、メディカル?ケア?サービス、日本郵便、音更町農業協同組合、きたみらい農業協同組合、ふらの農業協同組合、北海道漁業協同組合連合会 など
公務員／警視庁、札幌市消防吏員、旭川市消防吏員、自衛隊（一般曹候補生?自衛官候補生）、釧路町職員、高等学校商業教員、特別支援高等学校商業教員 など
4年間の流れ
- 1年次
- 2年次
- 3年次
- 4年次
※基盤教育科目についてはこちらをご覧ください。※開設科目については変更する場合があります。
主な科目
ネットワーク社会論
インターネットのソーシャル?メディアは現代社会の枠組みを根底から変革する可能性を秘めています。情報ネットワークがもたらす社会的影響を、経営学の立場から考えます。
国際ビジネス論
グローバル人材。この言葉が今や産業界の合言葉になっています。官民学をあげて取り組む姿勢さえみせるグローバル人材がなぜ必要とされるのか、またどうすればなれるのかを学びます。
財務会計
企業の財務情報に対する社会的な期待の高まりから、会計制度の改正が促されます。企業においてどのような情報が記録?測定され、どのように伝達?開示されるのかを学びます。
生産管理論
売れる商品はどうつくるのか？どのタイミングで売り込むのか？見込みと受注の割合はどう考えればいいのか？消費者の視点ではなく、生産者の視点から商品を捉え直します。
市場調査論
激化する競争の中で企業が優位性を保つためには、市場調査から有益な情報を引き出し、経営戦略に活用しなければなりません。調査の具体的な実施方法や統計手法を学びます。
コンピュータ?ネットワーク実習
現代社会において、ネットワーク技術は必要不可欠です。ボード型コンピュータやセンサーを使い技術の仕組みを理解し、ビジネスへの活用なども考えてもらいます。
主な時間割例
専門担当教員
岩橋 忠徳
会計学(計算構造論)
汪 志平
企業論／中国経済論
大森 義行
情報通信論
工藤 雅俊
素粒子物理学／
情報科学
小山 茂
交通計画／物流／まちづくり
佐藤 郁夫
マーケティング／
地域経済／
社会的企業
高石 克美
教職論／
商業科教育法／
商業指導論
角田 美知江
マーケティング／
Webマーケティング
靍 日出郎
会計学（原価計算論）
中本 和秀
経営組織論／
経営史
中山 健一郎
自動車産業論／
生産システム論
堀江 育也
サービスサイエンス
明 泰淑
人事労務管理／
女性労働
山内 和幸
教理科学
教育目標(カリキュラムポリシー:CP)
地域に現存するあるいは必要とされる経営体の創設、維持、発展に貢献するために、企業経営を考えるうえで不可欠な幅広い教養と経営分野の基礎的知識を備え、国際的視点をもって経営問題に対応できる人間の養成を目指します。
到達目標(ディプロマポリシー:DP)
＜知識?理解＞
社会人として必要な学力や教養を偏りなく学び、経営学分野の基礎的知識を修得するとともに、それらの知識の総合的活用能力を身につけます。
＜関心?意欲＞
企業経営の諸問題に関心を持ち、問題の核心を究明し、その解決に積極的に取り組むことができる能力を身につけます。
＜技能?表現＞
経営にかかわる問題の解決に向けて、情報を収集?分析する能力を養い、的確な判断をするとともに、その判断に基づいた具体的な実施案を提示できる能力を身につけます。
＜態度?志向性＞
対処すべきことに主体的に関わるとともに、周囲と協調しながら、修得した経営的知見を活用し、地域や国際社会の発展に貢献できる能力を身につけます。